企業勤務の目的の１つに、「自分の活躍できる環境がある」ことが挙げられます。最近はピラミッド型組織から、事業部制・カンパニー制などの比較的フラットで階層構造の少ない組織改編を行う企業が増えており、そのポイントは企業のビジョンや理念に共感できること、組織全体の目標や方向性が従業員に理解され、個々の従業員が主体性と責任を持って働くこと、個別案件のクロージングの早さなどにあると考えられます。特に、一定以上の仕事への力量と熱意が認められる若手従業員が経営者と直接会話する機会があり、自身の業務内容を相当程度選択できるフラットな組織形態（「ティール」）であれば、早い時期から自身の望むキャリア形成を進めていくことも可能です。

もちろん、個々の役割が流動的になる（兼務、連携など）、意思決定が迅速になる、評価制度が公平であるなど、プラス面がある一方、自己管理が難しい従業員や進捗確認がしずらいなどマイナス面をデメリットとして認識しておく必要もあります。結果的に、エンゲージメント（貢献意欲）とロイヤリティ（忠誠心）のバランスが上手にコントロールできる組織であれば、ダイバシティ（多様化）を武器として「仕事は自分で作ることができる」自律的人材にとっては働きやすい職場と言えるのかと思います。もちろん、チームワークの良さが業績や働き甲斐が大きく影響してくることは想像に難くありませんね。

ただし、社内教育がなくても最低限のビジネススキル（企業によって求められるものは異なります）を身に付けていることが前提であり、例えばプレゼン力、ネゴシエーション力、タイムマネジメント力、マーティング力、セルフマネジメント力以外でも、最近のＤＸ動向や各種法改正への理解・運用などを含めてアイデアや報告を言語化・文書化できる能力など、ただ単に「こんな仕事がしたい」だけでは通用しない厳しいビジネス環境であることも認識しておく必要があると思います。