オフィス鴻

日本HRチャレンジ

2024年03月13日

日本HRチャレンジ大賞(後援:厚生労働省、その他)は、「人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする」をキャッチフレーズに、経営層や人事部門等が人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行い、日本社会の活性化を促進している企業を表彰するものです。2012年に始まり、今回は66社が応募、うち16社が各賞を受賞しています。

大賞は、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社の「ものづくり総合大学の設立による学習し続ける組織の実現」で、能動的学習、高い人間力と専門性、真のプロフェッショナル、暗黙知スキル・技術を形式知化(内製化)して伝承、現場のニーズを直接的に反映した人材育成のため、学び続ける組織を構築していくそうです。そのほかにも、本田技術研究所の「はずれ値人材Meet Up ! ~Hondaの未来を担う「はずれ値人材」と出会い」や、エイムソウル社の「外国籍人材を受け入れる職場向けに開発された“異文化を受容する力”を測定できる診断ツール『CQI-II』」など、職場内の潜在的能力は高いが異質タイプの人材資源の活躍の場を新たな方法で創り出す試みなど、これまでの人事管理では困難(またはトライしなかった)と思われていた領域に踏み込んでいて、非常に参考になり、かつ楽しく拝見しました。

今後、生成AIが活用できる管理部門業務は確実に増えると予測していますが、タレントマネジメントシステム(人材情報可視化・分析、 次世代リーダーの育成、適材適所配属など)では実現できない人材評価の弱点(評価の要件定義、内面的な潜在能力など)を真正面から克服しようとする取り組み(アイデア)が多く、これからは人事部門の戦略立案能力が低い企業(中小企業とは限らない)との差がどんどん開いていくように思います。そして、これからの若い世代・中堅層から、人事は「ひとごと(他人事)」と揶揄されない企業が、本当の意味での優良企業と呼ばれる条件の1つとなる時代がすぐ傍まで来ているように感じます。