オフィス鴻

転職の留意点

2023年12月18日

最近は、数年おきに転職するジョブホッパーが増えているそうです。求められるスキルがある若手のならば、某転職サイトのCMのように登録しておけくだけで、転職回数が多くても先方の企業から好条件でスカウトが来るようなこともあるでしょう。しかし、年齢相応のキャリアに見合った職責を求める採用企業側の立場になれば、転職を他社へのステップアップに利用されることが想定されれば、余程のことが無い限り採用したい経営者はいないと思われます。

また、リモート勤務からオフィス勤務への回帰が進んでいるようですが、一緒に仕事をする方との人間関係醸成(特にチームワークとコミュニケーション)の重要さという観点では、ある意味当然の帰結だと思うと同時に、他社との打合せや何らかの事情で通勤が困難な場合などはリモートによるWeb会議などは有効かつ効率的に機能していると感じます。また、ジョブ型雇用(職務給)を導入する企業も増え、メンバーシップ型ではなかなか報われなかった人材にとっては所得向上につながる半面、経営が求めるスキルや実務経験に乏しい人材は成果が伴わなければ、低評価により給料が下がる可能性も指摘されています。

つまり、自律的なリスキリングなどを通じたスキルアップ・経験・能力向上があってこその報酬増加である訳で、勤続年数による報酬増加は期待できない働き方に徐々にシフトしているのが現代日本の現状だと認識しています。また、生成AIやChatGPTの登場で自動化が実現できる業務も多く、転職先で必要とされるスキルや業務内容をしっかりと把握しておくことが、転職の選択肢を拡げることになると考えています。言い換えれば、従業員1人当たりの営業利益(生産性)という付加価値をつけることができる人材として期待されれば、採用される可能性が高くなるとも言えるでしょう。また、高度な専門分野やIT関連分野など以外で希望する職務への転職が叶わない場合には、現在の勤務先へ残ることも選択肢として十分にあり得るのだと思います。