読者の方は、アメリカで「リベンジ退職」という言葉がトレンド入りしたことはご存知でしょうか？日本の終身雇用制とは異なり金銭的解決手法が認められているアメリカでは、突然解雇を告げられるレイオフが度々行われニュースになることがあります。お国柄もあるのでしょうが、転職を繰り返しながら高い報酬を得る仕組みのため、経営陣のみならず一般従業員の一夜にして路頭に迷う例が少なくないそうです。その中でリベンジ退職とは従業員の不満（評価・燃え尽き・職場など）が大きくなった結果、退職・転職を考えているいる従業員が大幅に増えることであり、実際に調査結果もあるそうです。生成ＡＩやＩＴ技術の進化により、これまであった仕事が突然無くなることは今では避けられないものだと認識されており、新たなスキル習得が転職には必須の条件とも言えるでしょう。

編集人も４回転職しましたが、当時は珍しい部類でした。その目的は所属企業で自分のやりたい事（もちろん仕事です）が無くなったら、次の企業に転職してスキルアップを図ることで幸いにも年収は下がることは無く創造的な仕事に参画できていました。しかし、一方では再度新たな学びをするといった努力（自分で言うのもなんか恥ずかしいです）として４年制大学で新たな分野を学んだり、時には大学院で教鞭をとったこともスキルアップには非常に有効でした。企業側にとっても辞めてほしくない従業員が去っていくことは極力防止したいのが本音ですが、そのアラート（危険な兆候）を察知するためには日常的な信頼関係構築が不可欠でしょう。編集人の転職理由の中にも３割程は上司によるハラスメントが原因として挙げられます。

それでも従業員の不満が収まらないならば、やはりマネジメント手法に問題があると考える必要があように思われます。特に高学歴者（実際は学校歴であることが多い）が自己保身や自慢話で見下すような言動をするような職場では、仕事ができる部下は自ずと職場から離れてしまうというトリガーに指が掛かっていると感じます。