世界共通の教育プログラムの１つに、国際バカロレア教育（ＩＤ）があります。編集人は、スイスのディプロマプログラム（ＤＰ）修了・合格で世界共通の大学入学資格が得られることくらいの知識しかありませんでした。最近は、在日駐在員や帰国子女等でなくても「主に英語により授業が行われ、外国人児童生徒を主な対象とする教育施設」であるインターナショナルスクールの人気が高まっています。文部科学省の認可校であっても日本の学習指導要領に基づく義務教育には該当しないそうですが、日本の高等学校相当として認定した教育機関を卒業すれば、大学入学資格が認められているそうです。

また、ＩＢ教育（ＩＢ機構が定めたもの）の使命には「生涯学習者の育成」として、「知の理論（ＴＯＫ）」と呼ばれる教科では多様な価値観を認め合いながら複数の観察眼から幅広い観点で自ら評価・選択を行い、異なる学問領域の特徴や違いについて理解するために、本を読む習慣が日本の義務教育に比べて非常に高いことも挙げられています。その点では、日本では思考の多様性を異質として、深い思考の下で会話・議論をすることよりも、企業風土を乱さない（違和感があっても上位の職位者の考え方を優先して、自分の考えを述べない）ことで自己保身を図るタイプの従業員が多いように感じます。特に会議等への参加を求められた場合に事前に上長と情報の擦り合わせや準備をしておかなければ、単なる出席自体が目的化されているだけだと考えていますので、場合によっては上長の許可を得て出席しないことも何度もありました。

特にディベート（相対する互いの意見の主張）とディスカッション（テーマに沿った自由な議論）ともに、事前の関連情報インプットとアウトプットする力量がなければ十分な効果は得られないでしょう。また、出席者の分析力、判断力、協調性、理解度などによって方向性のズレや進度遅れもありますので、会議主催者が招集するメンバー選定は重要な経営マターの１つであり、結論を出す会議（取締役会等）を除けば、生産性低下の原因になると思います。