コロナ禍による混乱から落ち着きを取り戻して経済活動が活発化している中、職場回帰（出社）への傾向が多くの企業で強くなりはじめたようです。あえて三人称で書いた理由は、編集人自身は主治医の指示により完全に自宅でのリモート勤務（アドバイザー・著述）に限定して、個人事業主兼社外顧問として業務を受託する必要があり、３年程通勤を全くせずに仕事をしているためです。発症前は、週の半分は必ず現場の状況を自分の眼で確かめ、そこで見たり聞いたりした事実の裏付けを取りながら企画・立案を行い、経営層へのレポートや再び現業部門へのフィードバックを行っていました。当時も会社からスマホ・携帯端末等が貸し出されてメール等と併用しながら通信手段としていましたが、最近は代表回線以外は携帯内線（extention）としているケースも多いようです。

また、一部には代表回線に掛かってきた電話を外注化して担当部署・担当者に取り次ぐビジネス（以前は、シェアオフィス利用者向けでした）も誕生しています。一昔前までは、固定電話回線の有無が企業や個人の信用度のバロメーターの１つになっていたため、携帯電話への転送機能を利用している個人事業主も多くいました。しかし、別の観点から考えると電話によって作業が中断されて生産性が落ちることを考えれば、外注化も１つの選択肢だと思われます。更に、Ｚ世代と呼ばれる若手層の一部ではＬＩＮＥ等の文字情報が主で、固定電話に慣れていない（またはストレスに感じる）従業員も多いと言います。新入社員であれば誰しも最初から完全な電話応対など無理なことは理解できますが、敬語の使い方やトラブル対応などある程度経験を積んでおくことも業務をスムーズに進めるためには必要だと思っています。

時代が変われば考え方も変わっていくことは当然の成り行きでしょうが、一部には固定電話での対応に精神的ストレスを抱えてしまう従業員がいることも事実でしょう。新たなハラスメント行為にならないよう気を付けたいものいです。