オフィス鴻

ジェネリック医薬品

2025年03月13日

昨年10月からジェネリック医薬品(後発薬)がある薬(先発医薬品)を処方してもらう場合、3割負担以外に自己負担が薬価の25%かかることを掛かりつけ薬局で初めて知りました。編集人は行政から「有度身体障害者医療証」を発行して頂いており、原則として保険診療は全額行政が負担してくれています。ただし、ある鎮痛薬だけは主治医にお願いして先発品の利用を認めてもらっていますが、その理由は後発品だと効果が少ないためです。後発品メーカーの不祥事が続き、薬局等でも医薬品不足が頻発していますが、できるだけ月1回の調剤をお願いしているため全量揃わずに後日自宅に送付してもらうことが多くなりました。

なぜ、後発品と先発品は同じ成分なのに効き目に差があるのかといえば、恐らく糖衣錠(飲みやすくするため、外側に糖衣を使用する)化することで、本来の成分が効果を発揮するまでの時間差や効き具合に違いがあるのではないかと考えています。後発品で十分なことは医療費抑制の観点からも正しい選択ですが、薬効が違えば別の医薬品と考えることもできます。編集人は1日に20錠以上の薬を服用していて、この鎮痛薬だけは先発品をお願いしています。その理由は、症状が重くなった時は全身体動不能になってしまうため、緊急措置(筋弛緩薬)を行う必要があり救急車を要請しなければ体動不能のまま自宅で苦しむことになります。そのため、某電鉄系のセキュリティーサービス会社と緊急時の対応契約(あるボタンを押せばすぐに駆け付けてくれる、保険対象外です)を結んでいるのです。

また、海外では保険承認されている医薬品を使いたくても日本で承認されていなければ自費診療となり、1回数百万円もの費用がかかります。必ず効果があれば使おうと思うのですが、主治医によれば「効果の有無は20%程度だと考えてください」とのことでした。この問題は結構大きなことだと考えており、政府も国内製薬メーカー(創薬メーカー)と大学との基礎研究に400億円のファンドを組成する方向のようです。