今年２月に首都圏に２年ぶりの大雪が降りましたが幸い１～２日後には殆どの雪が解けたことから、首都圏近郊の高速・有料道路・国道等で実施されていた事故・立ち往生などを防止するための「予防的通行止め」は解除となり日常生活が戻ってきました。首都圏（東京都心部）では自分は冬用のタイヤを履いていても、他のノーマルタイヤ車両が立ち往生してしまうと結果的に大渋滞が起こる可能性が高く、国土交通省（関東地方整備局）やＮＥＸＣＯ東日本・首都高速道路等の判断は交通トラブル防止に一定の効果があったと思われます。この判断には様々な意見があることは承知していますが、現時点での道路インフラ事情という観点では他の選択肢は無かったのだと思います。

また、鉄道・バス・航空機などでは計画運休が相次ぎましたが、最近はリモート勤務や早い時間での帰宅を促す企業や学校も増加しているため、帰宅困難者となる前に社会的な安全性担保施策として考えればできるだけ早くアナウンスする方法を構築することも重要だと考えています。編集人も第二東名が開通する前の東名高速道路上で台風による高波・強風・豪雨のため、静岡県内で１８時間の通行止めを経験したことがあります。あと１０分早く通過していれば通行できたのですが、当時は携帯電話も普及しておらず１時間以上高速道路の路肩を歩いてＰＡの公衆電話から会社に連絡を入れ、トイレを利用した経験があります。ただ、ＰＡですから食品類は既に売り切れており、通行止めに備えて事前に買っておいた１Ｌの水とパンで凌いでいました。

最近は、自宅に水・食料品・簡易トイレなど地震等の災害に備える世帯も増えていますが、水道・ガス・電気などの普段なら当たり前の公共インフラが使えない可能性もあります。また、コロナ禍のマスクのように、一体何日分になるのかと心配になるくらい食料品等を大量に買い込むご高齢の方がテレビで報道されていました。本来なら必要な分（概ね２～３日分）だけ買うことで、他に必要とされる方にも行き渡るのにと思ってしましまうのは編集人だけでしょうか。