２０１１年で日本で発生した東日本大震災では、太平洋側の東北地方を中心に甚大な被害が発生しました。国際社会からは多くの国家（１７９国家）から支援が寄せられ、世界的に見れば非常にＧＤＰが少ない国家からも金額の多寡だけでは語れない温かな寄付がありました。国際社会では食料・水・物資等の奪い合いが起きず、他人との共生・協力・思いやりといった社会的秩序が保たれていたことに非常に驚いたとされています。日本人にとっては当たり前の行動でしたが、海外でも宗教や国籍を超えて日本に対する募金活動に多くの一般市民が関わってくれたことには現在でも感謝しています。

現在の日本経済はアメリカ関税等の影響はあるものの少しずつ上向き傾向にあり、失われた３０年と言われる期間に日本企業は多くの新技術・製品を生みだしています。特に現代社会に不可欠なスマートフォンを始めとする半導体製造の基礎部分（材料・工作機械等）では、世界でトップシェアを占める企業も少なくありません。一方で国民生活は物価高騰によって困難さが認められているものの、海外からの直接投資が増加して今後の経済成長が見込まれています。もちろん少子高齢化や社会保障費増加などのマイナス面もありますが、それでも社会全体で支え合うことができています。

さて東日本大震災で支援してくれた国家の中には、モーリタニア・アルジェリア・パプアニューギニア・オマーンなどといった普段は日本との深い関係性を感じていない国が多くありました。それぞれ国家規模としては決して大きくないものの、単なる外交上の利益・戦略だけでは語れない部分もあるとされています。その理由の中には単なる行動合理性だけでは説明できない信頼の感情が醸成されてきたことを示すもので、その後の日本との結びつきが強くなったとされています。国際関係での信頼関係を黙々と築いてきたこれまでの日本人に感謝するとともに、人間としての本質が見えるように感じます。