東京オリンピックから３年後のパリで夏季オリンピックでは、パリ市長が汚染が指摘されるセーヌ川で遊泳して安全性をアピールする、「環境に優しい大会」として地下水を利用した床下冷房（室温２３～２６℃を想定）を採用したそうです。しかし、折からの世界的猛暑の中で参加選手の体調管理にエアコンを設置する参加国がある一方で、資金力に乏しい国では選手の体調管理が不十分な状態もあるそうです。日本選手はＪＯＣが簡易エアコンを選手村に設置したそうですが、このような不安定な世界情勢だからこそ、日本が率先して他国の選手にも簡易エアコンを提供するといったことも検討できないのかと考えてしまします。もちろん、政治とオリンピックを混同させてはいけないのですが、知恵を絞ればまだ日本が協力できることはあるように思います。

オリンピックの商業化が１９８０年頃から指摘され始め、その中で様々な利権が生まれＩＯＣ理事が収賄に関わるなど本来のオリンピックの理念が崩壊寸前となっている現状は、開催招致国が財政面も含めて減少しているという事実からも推測できます。東京オリンピックでは汚職で逮捕者がでたり、レガシーを残すと言った東京都の財政が当初予算を遥かにオーバーして国と責任のなすりつけ合いをするなど醜聞が続きました。また２０３０年の冬季オリンピックはフランス・アルプス地方、２０３４年はアメリカ・ソルトレークシティ、２０３８年はスイスと優先交渉することになりましたが、フランス大会については大会が赤字になった場合に国が穴埋めする「財政保証」をフランス政府が約束することを条件としたと言われています。トラブルが続いている日本の大阪万博も最終的にどのような形で軟着陸させるのか、今後の政治の行方に注目したいと思っています。

また一方で、オリンピックでのメダル獲得を目指す選手にとっては頑張っていただきたいと思う一方で、日本のマスコミ報道の在り方や自費渡航を余儀なくされる競技選手もいるなど、ＪＯＣ改革も必要な時期にあるように感じます。