オフィス鴻

医薬品物流

2025年03月14日

編集人は難病(脳神経疾患・自己免疫疾患)治療のため、年数回の入院治療を余儀なくされています。病名が判明した4年前には無かった様々な研究が進み、昨年末には鹿児島大学病院にて最新のMRIによる検査を受けることが出来ました。その結果、これまで全くわからなかった脳神経の伝達回路が通常の方より以上に少ないこと、また脳脊髄液の検体検査によって特定のインターロイキン値が異常に高いことが研究段階ですが判明しました。この研究結果が実際の治療に活かされるのはまだ先のことだと思われますが、少なくとも確実に完解治療に向かって医学が進歩していることを感じます。

日本経済新聞に医薬品最大手のメディパルホールディングスは、編集人が専門商社に勤務していた30年前頃から非常に物流網構築と大規模物流センター構築に取り組んでいたことは有名で、同業他社との実力差は歴然としています。ここで取り上げたいのは単なる生産性向上だけでなく、大災害時の生命線ともなる医薬品物流に対する取り組み姿勢です。最近の医薬品は非常に高価だが希少疾患薬として少量しか製造・保管されていないものもあり、中には全く持っていない人もいる「お薬手帳」が災害時には非常に役に立つことが知られています。当然、出荷品質も生産性・コストも重要な要素には違いありませんが、医薬品や検体には様々な温度帯管理があり、また冷蔵保存により検体が正しく分析できないこともあります。

医薬品そのものは薬価の引き下げが続く中、利益率の低い業界だといわれています。実際に大学病院等では自社病棟内で検体検査を行うことは可能ですが、小規模医療機関では検体を検査会社に送って分析することが多くあります。そのため、物流高度化だけでなく「メディスケット」という共同配送会社を立ちあげ、物流2024年問題(トラック不足)にも対応する同社の経営姿勢には医薬品を必要なところに届けるという使命や理念を強く感じ、中間流通全体を見据えたこの取り組みは素晴らしいと思います。