世界的な気候変動による様々な問題が表面化してきました。日本国内でも、高温化や線状降水帯、台風による集中豪雨などの自然災害は、広島の土石流（自然災害）、熱海の不法投棄物の流出（人的災害）など人命にかかわる災害も増えています。一方で、水不足による干ばつや作物の収穫量減少を招き、日本への主要航路の１つであるパナマ運河（パナマ共和国）やドライン川（ドイツ）の水位が下がったため、通航待機、配送遅延、物流費高騰など、昨今の物価上昇に拍車をかけています。その原因は、以前から太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が１年程度続く現象としてエルニーニョ現象（海面水温が低いラニーニャ現象）が数年おきに発生していて、日本を含め世界中の異常な天候の要因となり得ると考えられています（国土交通省・気象庁ＨＰより一部抜粋）。また、Co2排出量増加による温暖化も関係しているという指摘もあります。

特に農作物では、地中海地方のオリーブオイル、コメ（日本産以外）の不作が顕著で、ウクライナ紛争の影響による小麦高騰など生活に直結する処々の値上がりが挙げられますが、それ以外でもフランスでは原発用の冷却水不足により稼働率が低下するなど、徐々に各方面への影響が拡がっているようです。また、２０２２年位は地球の人口が８０億人を超えましたが、世界全体では２０６０年代には９０億人強（ピーク）となるとの研究結果（出典：米国ワシントン大学保健指標評価研究所）もあります。また、アメリカのハーマン・Ｅ・デイリーメリーランド大学院教授によれば、平均寿命の継続的伸長と女性１人当たりの出産数減少の拮抗点は２０４０年代に訪れるとの研究結果もあります。いずれにせよ、地球上で食料の取り合いと偏在が更に進む可能性があり、国際的な紛争にならないことを祈ります。

また、地域的で破壊的な異常気象の発生に対して今できることは、グローバル・カーボン・プロジェクト（ＧＣＰ）が警鐘をならすCo2排出量削減による温暖化対策が最も重要であることに変わりはないように思います。