２０２５年から多くの団塊世代ジュニアが後期高齢者の仲間入りをする時代に入ります。最新の研究では認知症発症（ＭＣＩ；軽度認知障害）を遅らせる（予防する）新薬が開発され、また保険適用となったことで介護離職問題などが多少なりとも解決される方向にあるように思われます。また、大規模医療施設等ではこれまで街中のクリニック等が担っていた面のある「総合診療科」を設置する医療機関も増加傾向にあり、専門治療以外でも行くことができるようになりました。大型医療機関（例えば大学病院等の三次救急施設など）では専門医が多く在籍しているため、一般のクリニックよりも専門的で高度な治療を受けられますが、もし程度の軽い症状であれば大学病院までの通院・待ち時間などを考慮すれば、まずは近隣のクリニックで診察を受け、その後に必要に応じて紹介状を書いてもらうことが良いと編集人は考えています。

実際に２時間以上大学病院で診察待ちをし、５～１０分の診察を受けるのは普通です。その点では、普段は掛かりつけ医・掛かりつけ薬剤師に対応してもらい、本当に緊急性の高い場合には＃７１１９や救急車要請をするなどが日本の医療崩壊を防ぐことになると考えています。医療機関では、国（厚生労働省）が定めた診療報酬が決められているため、選定療養費や一部有料病床などで収益性を確保することはあっても、それ以上の収入源は一部給付金等を除けば無いのが実態です。

医療機関に限らずどの業界・業種にも「適正水準・適正料金」があり、また経営上のＫＰＩ（重要業績評価指標）も大変重要です。編集人は最終的には経営者の経営理念で自分に合った医療機関を選ぶようにしていますが、実際に相性の良い医療機関・医師と巡り合うことは難しく、患者側も相応の準備・調査をしておくことの重要性があると考えています。良く大学病院等で「待ち時間が長い」「対応が悪い」などという患者・患者の家族を見かけますが、その行為自体が他の患者や医療関係者の負担になっているのも事実です。