オフィス鴻

変化する航空料金

2025年09月13日

ビジネスで航空機に搭乗する時は、事前に工程・スケジュールが決まっていれば早割等を利用して安い航空運賃とされる方が多いようです。実際に急遽出張が決まる場合には高額なチケットを買い求めるケースがあるにしても、その差はかなり大きいことから一般的なビジネスパーソンであれば最適な選択肢を探すでしょう。これを航空会社経営の視点から見た場合、同じ座席販売でも利益率は大きく異なる訳でそこに戦略的価格設定を行う企業が表れたとしても不思議ではありません。つまり価格第一でない顧客の場合には、単に席を埋めて1運航あたりの売り上げを確保する必要性は薄いと言うことです。

少し極端な例かも知れませんが、2人(ペア)分の50%割引チケット価格と1人の正規価格が同額であっても航空会社の収益性はほとんど変わらないと言うことです。もちろん搭乗条件などの違いはあると思われますが、このような例は航空業界以外にも鉄道業界・ホテル業界・貨物運送業界・フードデリバリー業界などでも実際に取り入れられています。経営的に考えれば、固定費を賄うことおよび奇数利用の効率性の悪さを解消する当然の施策であると思われます。ただし日本と西欧の違いとして例えばホテル料金の違い(ルームチャージ、1人毎料金)など習慣の違いに起因している可能性もあります。

最近は依然と比べて円安傾向にあることから海外旅行のコスパの悪さが指摘されることもあり、編集人と家族が頻繁に海外渡航していた頃の$1=¥80-110位の為替レートを鑑みれば確かに割高感は否めないでしょう。しかし航空機であればビジネスクラス・プレミアムクラス、列車であればグリーン車に乗ることを想定した場合には人数によるあまり大きな料金差はありませんし、1人客が割高になることもありません。最終的には個々人の価値観によって選択肢が多いことは歓迎されるべきですから、それぞれの生活スタイルに合ったものを適宜選べるのならば消費者の便宜に資すると考えています。