これまで日本の医療について私見を述べてきました。世界に誇る国民皆保険制度によって全国民が高度な医療を受けられることは大変ありがたいのですが、今後間違いなく訪れるであろう医療崩壊について様々な課題を抱えていることは事実でしょう。特にコロナ禍での大混乱を経ても医療機関同士で診療データが共有されていなかったり、マイナ保険証にかかるトラブル発生など、身近なところにまだまだ改善の余地がたくさんあるように感じています。そして医療費削減を謳う政府の施策も、医療崩壊を助長しかねない診療報酬改定や公立・私立医療機関の役割の不明瞭さなどが残っているように思われます。

実際に東南アジア諸国では国民皆保険制度を導入している国もあれば、政府が医療費補填のためのファンドを運用している国もあります。もう１つ大きな違いは医療ビッグデータの活用があまり進んでいないとされていることで、単に医療機関・薬局との相互連携だけではなく製薬メーカー・卸との情報共有ができれば無駄な医療費は大幅に削減できるとも言われています。編集人も常に診断書・治療データ・服薬記録などを専用アプリ等で管理するようにしていますが、未だに薬手帳などを持ち歩く必要があることも事実です。そして最も心配なのは、外出先で急に意識を失った時に適切な対応をしてもらえるのかです。

もしウイルス疾患（風邪など）であれば殆どが世界中で標準化された治療法が存在すると思われ、余分な治療や処方は行われないようです。編集人が未成年の時分には風邪には抗生物質がよく効くと言われており、その他にも湿布薬・鎮痛解熱剤なども患者の要望で処方されていました。その背景には医療機関側にとって患者数が減少することは即経営悪化要因であり、その現象を防止するために患者の要望を聞く医師が多いと言うことなのかもしれません。このような小さな医療費の積み重ねが現在の医療崩壊危機を招いている要因の１つと捉えれば、医療制度の変革は避けて通れない様に思われます。