数年前まで子供がなりたい職業の上位にＹｏｕＴｕｂｅｒがありましたが、最近はベネッセ社や東大の長期調査結果では中高生になると教員・公務員といった安定性が高いと思われる職業が上位に入ってきていると言います。因みにクラレ社の調査によれば、小学１年生では男子児童は警察官・スポーツ選手・消防士など、女子ではケーキ屋・パンや・お菓子屋・看護師などが上位に入っており、編集人が子供の頃とあまり変わっていません。もちろん全員が希望の職業に就くことはできないことは事実ですが、年齢を重ねていくにつれて現実に即した選択をする傾向にあるようです。

さて表題のＹｏｕＴｕｂｅｒですが、最近はＴｉｋＴｏｋなどのＳＮＳ媒体も増えており、一時ほど収益を上げることは難しくなっていると言われます。その背景には競合配信者の急激な増加とコンテンツのマンネリ化などが挙げられており、かつては一世を風靡したＹｏｕＴｕｂｅｒがアカウントを閉鎖することも多いようです。また一部の有名人・芸能人がＴＶ番組出演等の機会が減ったことで、ＹｏｕＴｕｂｅ業界に活路を求めているとも言われています。その影響なのかは判断できませんが、視聴数等を稼ぐために敢て炎上商法と呼ばれるお勧めしない手法を取っている方もいます。

ある意味ではこれまでのＹｏｕＴｕｂｅｒが異常に高い報酬を得ていたことや、収益分配等に対する仲間割れの反動が来ているとも言えるでしょう。しかし編集人もＹｏｕＴｕｂｅというコンテンツにある種の魅力を感じていることは事実であり、収益化よりも周辺ビジネスとの相乗効果を求めていることが要因となっています。具体的には編集人の主ビジネス・著作活動等にプラスになるからと考えているからなのですが、半永久的にデジタル上に残る可能性を考えれば自制も必要でしょう。オワコン化・斜陽化が指摘されていますが、情報発信機能は今でも評価されるべきものだと感じています。