過去このブログ（２０２４年度２編）で航空大学校に関する個人的コメントを掲載していますが、２０３０年問題と呼ばれる将来のパイロット数不足に対して航空業界内部でも様々な議論が行われています。ＥＵ等ではパイロット定年を現在の６５歳から６７歳へと延長する案に対して安全の観点からパイロット労組が反対意見を表明していますし、いずれＡＩ技術の進化によってパイロットの業務負荷が軽減される可能性も取りざたされています。また大手航空会社（ナショナルフラッグ等）で問題を起こしたパイロットをＬＬＣ航空会社等が採用していることもあり、抜本的な改革時期に差し掛かっているようです。

さて日本には国土交通省が管轄する航空大学校があり、編集人が受験した１９８０年頃には１２０名の卒業生のうち航空会社に就職できるのは僅か２０人程度とパイロットになることは非常に狭き門でした。その後徐々に定員数を増加したり、女子専用採用枠を設ける等の紆余曲折を経て現在に至ります。日本経済新聞の記事では同校学生全体の４割程度が予定通りの飛行訓練等を受けることが出来ない状態にあると言い、中には自宅待機等を余儀なくされている学生もいるようです。その一因には東日本大震災による仙台（岩沼）分校の被災も影響しているそうで平均卒業年数は３。５年に伸びています。

編集人が受験していた頃の基準は非常厳しく、３回の受験機会がありましたがいずれも適性検査で不合格となった苦い経験があります。現在難病治療を続けている編集人ですが、想像に過ぎないものの当時から身体がパイロットとしての適性を欠いていた状態だったのかも知れません。いずれにせよ多くの乗客の安全を確保することが当然の責務ですから、時間をかけながらしっかりとした訓練・育成を行っていくことが重要でしょう。パイロットを夢見る子供・学生も沢山いますから、決して焦らずに日本の良さを発揮できる教育機関として再構築されることを願って止みませんね。