２０２２年、国際再生可能エネルギー機関は「２０２１年 再生可能エネルギー発電コスト」が１０年前の３分の１に下がったと発表しました。その主な理由は、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスなど、化石由来の燃料から自然界に存在する熱や力へのシフトが進んでいることに依ります。しかし、シェールガス革命（ハイドロ・フラクチャリング（通称フラッキング）と呼ばれる大量の水を使った水圧粉砕法技術の開発）により、アメリカが２０１７年に世界最大の原油産出国となりました。ただし、埋蔵の偏在性が大きい原油埋蔵量は中東地域だけで世界の４８％、またＯＰＥＣ加盟国で７０％を占め、政情不安や各国の政治的思惑などの国際情勢が石油価格に反映されるため、採掘コストの高いシェールガスは採算割れリスクを内包しています。

また、日本のエネルギー自給率は２０１９年度で１２％と世界の主要諸国に比べて低く、環境保護の面だけでなく安定的なエネルギー確保のためにも、「再生可能エネルギー」への転換が求められています。２０２２年には「エネルギー供給構造高度化法」が施行され、世界的な潮流として投資家の意向も脱炭素社会の実現（ＥＳＧ投資）を後押ししていくことになるでしょう。

なお、再生可能エネルギー価格は全般的に下落傾向にあり、化石燃料に対して価格面での優位性がでてきた一方、企業が従来通りのエネルギー消費を続ければ、将来的に燃料や電気が使えなくて困ることが起きても何ら不思議ではありません。よって、「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の具体的な目標や取り組みを実現するために、自分たちが今できることを考え実行すること（節電・食料・生活など）が、未来に大きなリターンをもたらすように感じます。