日本の社会保障制度でも、最大３割の自己負担で適切な治療をいつでも受けられることは、非常に恵まれた環境と言えます。また、「世界の疾病負荷研究（Global Burden of Disease Study：GBD）」（２０１７）によれば、適切な健康増進、予防、治療、機能回復に関するサービスを、支払い可能な費用でまかなえる医療サービスを提供できるのは、世界の半分の国に過ぎないそうです。また先進国であっても、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を始めとした新たな病気への対応や、外科手術の新技法や開発された医薬品に関する知識、進歩した医療機器の使用方法の習熟など、医療従事者に課せられるものは増え、加えて医療関係者の人出不足と偏在も問題となっています。

また、最近は人生１００時代をいきいきと健康に暮らせる社会として支援や介護を必要とせずに暮らせる「健康寿命」という言葉が多用されていますが、総人口に占める６５歳以上の人口割合が３０％に達する超高齢化社会で世界一の長寿大国である日本が、世界の試金石とされています。その中でも、高齢者の健康寿命（厚生労働省が2016年に発表したデータ）は女性で７４歳、男性で７２歳と、平均寿命と１０年程の開きがあり、いきいきと健康的に自立した生活を送るうえでは、介護を必要とする一歩手前での適切な対応（「フレイル」というそうです）が重要だそうです。

一方で、地球上には医療人材不足と地理的アクセス問題、地域で異なる子どもの死亡率、開発途上国での妊産婦死亡率の高さなど解決すべき課題も多くあります。最近は、障害のある１人の日本人として考えさせられることが多い編集人です。